AI面接(AI Interview)とは・意味、進み方・由来・事例・研究

AI面接とは?
AI面接(AI Interview)とは、採用の面接で面接官の代わりにAIが応募者と話して質問し、その記録や分析を企業の選考の資料にする仕組みのこと。日本ではサービスを提供する企業の発表で「AI面接」と呼ばれ、英語の研究では「AI-led interviews」などと書かれる。
AIとの面接には形の違いがある。タレスカを提供する Preferred Networks(PFN)は、2026年の調査でAIとの双方向の対話を指す語として使い、動画を一方的に出す録画面接は含めなかった。
AI面接の進み方と評価・合否の決め方
進み方はサービスと企業で違う。次の図は、PeopleX AI面接の発表をもとにした1つの例だ。
企業は録画と文字起こしで面接の中身を確認
PeopleX の説明では、企業は面接のあとに録画と文字起こしで中身を確かめることができ、評価レポートを選考の判断の指標にできる。PFN も、自社のサービスのスコアと根拠のコメント、面接の動画、発話の内容、分析のデータを結び付けて確かめることができると説明している。
HireVue は評価に映像の分析を使わない
録画の面接も扱う米国の HireVue は、2021年1月の発表で新しい評価のモデルから映像の分析を外したと説明した。現在の動画による評価について、同社は案内のページで顔の分析や映像・音声のデータを使わず、回答の文字起こしだけを分析するとしている。
AIのスコアだけで合否を決めるという回答は38.1%
AI面接サービスの NALYSYS を運営するレバレジーズは、2026年2月に採用の課題を感じる企業の担当者1,625人を調べた。AI面接の評価を合否にどう使うかの設問には218人が答え、AIのスコアだけで自動的に合否を決めるという回答は38.1%だった。
残りの回答は、迷う層だけ人が動画を見るが36.7%、基本的に全員の動画を人が確かめるが21.6%、合否に使わず後の面接の情報にするが3.6%だ。提供する会社の調査で、回答した企業の傾向を示す数字になる。
AI面接の由来と広まった背景
タレントアンドアセスメントは2017年2月に、人に代わってAIが採用面接を担うサービスを「(仮)AI面接官」の名前で発表した。同社は同年10月に、「AI面接サービス」と呼ぶ SHaiN のアプリを提供し始めた。
同社は SHaiN を日本で初めての対話型のAI面接サービスと説明し、2026年3月に導入が累計1000社を超えたと発表している。
発表の中で企業が挙げる理由の1つは、面接官による評価のばらつきだ。タレントアンドアセスメントは2017年の発表で、人の面接の課題としてこの点を挙げ、採用の基準をそろえられるとした。
書類の選考の変化を挙げる調査もある。AI面接を導入した企業の担当者218人のうち69.7%が、生成AIの広がりでエントリーシートなどの書類から人物を見極めにくくなったと、レバレジーズの調査で答えた。
AI面接に関する主な出来事・ニュース
- 2017年2月27日 タレントアンドアセスメント「(仮)AI面接官」を発表:タレントアンドアセスメントは、人に代わってAIが採用面接を担うサービスを5月上旬から提供するとした。
- 2021年1月12日 HireVue、映像の分析をやめ監査の結果を公表:HireVue は、採用前の評価に映像の分析を使わないと決めたと説明し、O’Neil Risk Consulting & Algorithmic Auditing による監査の結果を公表した。
- 2023年7月5日 ニューヨーク市、自動雇用判断ツールの規制を執行:ニューヨーク市の DCWP は、この日から法と規則の執行を始めるとした。
- 2026年7月27日 欧州委員会「AI Omnibus enters into force」を公表:欧州委員会は、付属書 III の高リスクのAIシステムの決まりが2027年12月2日から適用されるとした。付属書 III の分野には、一般に雇用も含まれる。
- 2026年7月30日 Brian Jabarian 氏ら「Voice AI in Firms」を arXiv に公開:Jabarian 氏と Luca Henkel 氏は、AIと人の面接を比べた大規模な実験の論文を arXiv に掲載した。
AI面接に関する事例・研究・調査
サイバーエージェントは新卒の選考前の評価に導入
PeopleX の2025年10月の発表によると、サイバーエージェントは新卒採用の本選考の前の評価に PeopleX AI面接を導入した。エントリーした学生には、エントリーシートや履歴書、Webテストの代わりにAI面接を受けてもらう想定だという。応募の増加で選考の枠を十分に用意しにくくなったことが背景にある。
シミックグループ4社はエントリーシートの提出を廃止へ
PFN は2026年9月、シミックホールディングスなど4社が2028年4月入社の新卒採用でエントリーシートの提出をやめると発表した。代わりに、AIアバターと話して自己PRや志望動機などを伝える選考を取り入れるという。
約7万人の実験では、AIの面接で内定の割合が上昇
Jabarian 氏と Henkel 氏は、フィリピンの顧客対応の初級の仕事への応募70,884件を対象に実験し、条件に合う67,056件を分析した。一次の選考を通った応募者を、人の面接かAIの音声エージェントの面接に無作為に分け、第3の群では応募者に選ばせた。採否は、どの場合も採用担当者が決めている。
内定を得た割合は、人の面接の8.70%に対し、AIの面接は9.73%だった。入社する割合と1か月以上働き続ける割合も、AIの面接の群が人の面接の群よりそれぞれ18%高かった。AIの面接は構成がそろう一方で応募者の答えにも応じており、そのことは採用に関わる情報が多く集まることと結び付いていたと、著者らは分析している。
応募者の受け止めでは、応募先の会社を友人に勧めたい度合いはほぼ同じだった。一方で、AIの面接は自然さの評価が低かった。応募者に選ばせた群では78%がAIを選んだ。
大量の採用で多くの担当者が面接を分担する環境での結果で、著者らも別の環境では面接官ごとの違いが役に立つこともありうるとしている。実験のデータ収集のあとに Jabarian 氏が提携企業の無給の役職に就いたことも、論文で開示されている。
就活生の調査では、AI面接を公平とみる人は51.9%
PFN は2026年9月に、2027年卒の就活生308人を調べた。うちAI面接を受けたことがあるのは108人だ。評価が公平だと考える人の割合は、対面の面接が85.4%、オンラインの面接が76.6%、AI面接が51.9%で、受けた人に限ると57.4%だった。
出典:Preferred Networks「AI面接を「公平」と感じる就活生は52%、対面面接は85% 差を埋める鍵は「対話の質」 受検者の最大の不満は「反応がなく、話の引き際がわからない」」(2026年10月13日、PR TIMES)
回答した就活生のうち、人の面接で不公平を感じたことがある人は75.6%だった。受けた人が挙げた良い点の上位は、日時を選ばず受けられること(42.6%)や交通費などの金銭面(38.0%)だった。一方で不満の最多は「反応がなく、話の引き際が分からない」で、43.5%が挙げた。
選考の結果については、受けた人の51.0%が「納得した」か「やや納得した」と答え、40.7%は「納得していない」か「やや納得していない」と答えた。AI面接を提供する会社の調査で、未受検の人は想定で答えている。
AI面接に関する国内外の決まり
厚生労働省は適性と能力に基づく選考を要請
厚生労働省は公正な採用選考の考え方として、応募者の基本的人権の尊重と、適性・能力に基づく基準を示している。面接では質問と評価の基準を先に決め、適性や能力に関係のないことを尋ねないよう呼びかけている。AI面接に限った説明ではない。
国内の事業者団体はガイドラインと認証を整備
「AIによる採用面接・人事評価サービス協議会」(AIAC)は、2025年10月に「AI面接サービス事業者ガイドライン」を定めた。協議会の「人事AI倫理適合認証」を PeopleX と ROXX が取得し、制度が始まってから初めての認証の決定になったと、PeopleX は2026年4月に発表した。
EU は雇用に使うAIを高リスクに分類
EU のAI法は、採用のための履歴書の仕分けソフトなど、雇用や労働者の管理に使うAIを高リスクの例に挙げている。雇用を含む分野の決まりは、AI Omnibus によって2027年12月2日から適用される。職場での感情認識はAI法が禁じる行為の1つで、禁止の決まりは2025年2月2日から適用されている。
ニューヨーク市はバイアス監査と事前の通知を義務化
ニューヨーク市は、雇用主や職業紹介の事業者が自動雇用判断ツール(AEDT)を使う条件を定めている。使う前の1年以内にバイアス監査を受けること、監査の情報を公開すること、応募者などに通知することなどだ。通知は、使う10営業日前までに必要になる。AI面接に限った決まりではない。
AI面接を受ける人に関わる注意点
英語の文字起こしでは話者によって誤りの率に差
音声を文字にして評価する仕組みでは、文字起こしの精度が結果に関わりうる。メルボルン大学の Natalie Sheard 氏は2025年の論文で、HireVue が2022年の資料で開示した文字起こしの誤りの率を紹介した。紹介された数字では、米国の英語の話者より母語が英語でない話者で誤りの率が高く、出身国によっても差があった。
HireVue が開示した誤りの率は2022年の英語の話者についてのもので、今のサービスや日本語のサービスの精度を示すものではない。
配慮を申し出にくい場面への指摘
Sheard 氏は2022年3月から2023年3月に、オーストラリアの採用の担当者など23人に聞き取った。対象はAI面接に限らず、採用に使うAIの仕組み全般だ。配慮を求められるという案内があっても、実際に求める人は少ないと、参加者は述べている。選考で何を評価されるかが分からないと、障害のある応募者は配慮の必要に気づくのが遅れることがあるという。
日本では、募集や採用のときは障害のある人が事業主に支障を申し出て、話し合って措置を決める。厚生労働省は指針の例に筆談による面接を挙げている。過重な負担になる場合を除き、事業主には配慮の提供が義務づけられている。
AI面接に関する出典
Preferred Networks「AI面接を「公平」と感じる就活生は52%、対面面接は85% 差を埋める鍵は「対話の質」 受検者の最大の不満は「反応がなく、話の引き際がわからない」」(2026年10月13日、PR TIMES)
PeopleX「PeopleXの対話型AI面接サービス「PeopleX AI面接」、サイバーエージェントの新卒採用における選考前評価にて導入」(2025年10月29日、PR TIMES)
タレントアンドアセスメント「人間の代わりに、AIが採用面接をする新サービス『(仮)AI面接官』を5月提供開始。ロボットやスマホで、24時間採用面接が可能に。」(2017年2月27日、PR TIMES)
タレントアンドアセスメント「AI面接サービス「SHaiN」アプリ提供開始 ~好きな場所で24時間面接が可能に~」(2017年10月25日、PR TIMES)
Brian Jabarian、Luca Henkel「Voice AI in Firms: A Natural Field Experiment on Automated Job Interviews」(2026年7月30日、9月11日改訂、arXiv)
レバレジーズ「AI普及で加速する「脱・書類選考」、AI面接の導入効果1位は「埋もれた才能の発掘」」(2026年3月18日)
Preferred Networks「タレスカ」
HireVue「Industry Leadership: New Audit Results, Decision on Visual Analysis」(2021年1月12日)
Hirevue「AI in Recruiting. Ethical & Effective AI Hiring」
タレントアンドアセスメント「次世代版対話型AI面接サービスSHaiN 1000社達成」(2026年3月17日、PR TIMES)
Preferred Networks「Preferred NetworksのAI面接サービス「タレスカAI面接」、シミックグループ新卒採用選考に採用」(2026年9月9日、PR TIMES)
厚生労働省「公正な採用選考の基本」
欧州委員会「AI Act」(2026年10月19日更新)
欧州委員会「AI Omnibus enters into force」(2026年7月27日)
ニューヨーク市 DCWP「Automated Employment Decision Tools (AEDT)」
Natalie Sheard「Algorithm-facilitated discrimination: a socio-legal study of the use by employers of artificial intelligence hiring systems」(2025年、Journal of Law and Society)
厚生労働省「合理的配慮指針(概要)」
厚生労働省「雇用分野における障害者への差別禁止・合理的配慮」
PeopleX「PeopleX、対話型AI面接サービス「PeopleX AI面接」の信頼性・安全性に関する認証を取得」(2026年4月23日、PR TIMES)




