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AI Rebounding(AIリバウンド)とは・意味、由来・人員削減・調査

AI Rebounding(AIリバウンド)とは?

AI Rebounding(AIリバウンド)とは、AIに仕事を置き換えられて職を離れた従業員が、のちに同じ雇用主から職場への復帰を求められる現象のこと。採用や育成に使う人材評価のサービスを提供する SHL が、2026年10月に公表した米国と英国の働く人への調査で、この現象を「AI Rebounding」と呼んだ。

SHL は報告書で、AIを理由に解雇されたりAIに置き換えられたりした従業員が同じ雇用主から復帰を求められたという働く人の報告を、AI Rebounding と定義している。同社は発表で、AIに置き換えられた従業員が数か月後に同じ雇用主から呼び戻される、という新しい傾向が職場に現れているとした。

SHL で製品とデザインを担当する上級副社長の Lucy Beaumont 氏は、企業がその職を担う人の能力を十分に見極める前に自動化すると、この現象が起きると説明する。同氏によると、AIが期待どおりに働かずに足りない部分がはっきりし、企業は手放したばかりの同じ専門家をはるかに高い費用で雇い直すことになる。

AIエクスポージャーは、職業の作業のうちAIが実行できる、または手助けできる部分の大きさを示す指標だ。AI Rebounding は、企業が人をAIに置き換えたあとで、同じ人を呼び戻す動きを指す。

AIを理由にした人員削減とAI Rebounding の由来

2026年の米国では、AIが人員削減の計画の主な理由の1つになった。再就職支援の会社 Challenger, Gray & Christmas の集計では、米国の企業が2026年1〜10月に発表した人員削減のうち、AIを理由に挙げたものは12万1,401人分で、全体の約20%だった。

Challenger, Gray & Christmas は、2023年からAIを独立した理由として数えている。それ以降の合計は19万3,226人分だ。同社によると、AIは春から夏にかけて人員削減の発表で目立つ理由だったが、秋には需要や経済の状況を挙げる発表が中心になった。

AI Rebounding の語は、SHL が2026年10月29日に発表した報告書「Talent Mobility at Work in 2026」で示された。報告書は社内での異動や育成についての働く人の意識を米国と英国で調べたもので、AI Rebounding はその中の1つの項目だ。

AI Rebounding に関する調査と予測

SHL の委託を受けて、米国ロサンゼルスの市場調査会社 Propeller Insights が2026年6〜7月にオンラインで調査を行った。対象は米国と英国の18歳以上の働く人2,036人(米国1,029人、英国1,007人)で、両国の働く人の構成を反映したパネルを使った。

回答者の半数がAI Rebounding に何らかの形で接していた

自分がAIに置き換えられたあとで復帰を求められたと答えた人は、回答者全体の16.0%だった。そうした人を知っていると答えた人は22.6%、話を聞いたことがあると答えた人は13.8%で、合わせて52.4%が何らかの形でこの現象に接していた。

米国の19.1%と英国の12.8%が復帰を求められたと回答

自分の経験と答えた人の割合は、米国の回答者で19.1%、英国の回答者で12.8%だった。年齢別では、18〜24歳(回答者の約1割、約200人)の23.8%が自分の経験と答えた。18〜24歳の35.6%は、AIに置き換えられたあとで雇い直された人を個人的に知っていると答えた。

AIに置き換えられたあと復帰を求められたと答えた人SHL が委託した米国・英国の働く人2,036人への調査(2026年6〜7月)。自分の経験と答えた人の割合
回答者全体16.0%
米国の回答者19.1%
英国の回答者12.8%
出典:SHL「Talent Mobility at Work in 2026」

復帰の条件に大幅な賃上げを挙げた人が50.8%

SHL は、復帰を求められた場合に望む条件も尋ねた。大幅な賃上げを挙げた人は50.8%だった。雇用の安定を書面で保証してもらうことを挙げた人は42.2%、自分の職でAIがどう使われるのかを全面的に明らかにしてもらうことを挙げた人は39.7%だった。どんな条件でも戻らないと答えた人は7.7%だった。

フォレスターはAIを理由にした削減の半分が撤回されると予測

米国の調査会社フォレスターは2025年11月に示した2026年の働き方の予測で、AIを理由にした人員削減の半分が目立たない形で撤回され、その仕事は海外で、または前より低い賃金で戻ると見込んでいる。同社は2026年1月にAIの雇用への影響の予測を発表した際にも、この働き方の予測に触れた。

撤回の理由について、フォレスターは2026年1月の発表で、人を早まってAIに置き換えることの運用上の難しさに企業が気づくためだと説明した。

AI Rebounding の調査の数字を読むときの注意

SHL の16.0%や19.1%は、働く人が自分の経験として答えた割合だ。対象は回答の時点で働いている米国と英国の人で、SHL は調査の誤差を、信頼度95%で5%としている。SHL は報告書の調べ方の限界として、回答は自己申告で、社会的に望ましい答えに偏ることがあると記している。

AI Rebounding の背景にある重要な要因として、SHL は企業が社員の持つ行動面のスキルを正確かつ客観的に把握しないまま人員を決めていることを挙げる。同社はこの見方を、スキルの育成や人員の計画についての自社のサービスの案内とあわせて発表している。

SHL の数字は働く人の回答で、Challenger, Gray & Christmas の数字は企業が発表した人員削減の計画の人数だ。フォレスターの数字は今後の見込みで、3つの数字は測っているものが違う。

AI Rebounding に関連する用語

  • AIウォッシング:企業が自社でのAIの使い方や能力を実際より大きく見せること。財務上の理由の人員削減をAIのせいにする動きにも使われる。
  • AIエクスポージャー:職業の作業のうち、AIが行える、または手助けできる部分がどれくらいあるかを示す指標。

AI Rebounding に関する出典

SHL「Workers Replaced by AI Would Demand Higher Pay and Greater Job Security to Return, SHL Research Finds」(2026年10月29日)
SHL「Talent Mobility at Work in 2026」
Challenger, Gray & Christmas「October Layoffs at Three-Year Low; Seasonal Hiring Plans Up 26%」(2026年11月5日)
Forrester「Forrester: AI-Led Job Disruption Will Escalate, While Fears Of A Job Apocalypse Are Overstated」(2026年1月13日)
Forrester「Predictions 2026: The Workforce Muddles Through Ambient Disruption」(2025年11月12日)

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