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SHLの調査で米国の回答者の19.1%が、仕事をAIに置き換えられたあと同じ勤め先から復帰を求められたと回答

採用から育成、社内の異動までの人事の判断に使う人材データのサービスを企業に提供するSHLは10月29日、米国と英国の働く人に聞いた調査の結果を発表した。仕事をAIに置き換えられたあとで、同じ勤め先から戻るよう求められた経験があると答えた人は、米国の回答者の19.1%だった。

調査はSHLの委託を受けて市場調査会社のPropeller Insightsが6〜7月にオンラインで行った。回答者は両国の働く人の構成を反映したパネルから選んだ18歳以上の2,036人で、米国が1,029人、英国が1,007人だった。SHLは調査の報告書で、誤差の幅を信頼度95%で5%とし、回答は自己申告のため望ましいと思われる答えに偏りうると断っている。

SHLは、AIを理由に解雇されたり仕事をAIに置き換えられたりしたあとで、同じ勤め先から戻るよう求められることを「AIリバウンディング」と呼んでいる。

19.1%は、米国の回答者1,029人全体に対する割合だ。英国では12.8%がこの経験をしたと答え、米英の18〜24歳の回答者では23.8%に上った。回答者全体では、自分で経験した16.0%に、経験した人を知っている22.6%と話を聞いたことがある13.8%を合わせた52.4%がこの経験と何らかの関わりがあった。

戻るよう求められた場合の条件として、回答者全体の50.8%が大幅な昇給を挙げた。書面での雇用の保障を求める人は42.2%、自分の職務でAIがどう使われるかを勤め先が十分に開示するよう求める人は39.7%だった。条件を問わず戻らないとした人は7.7%だった。

上司が職名に表れない部分まで含めて自分のスキルを十分に理解していると答えた人は、回答者全体の41.8%で、英国では35.9%だった。勤め先が社内の人の再教育や昇進より社外からの採用を優先していると答えた人は、回答者全体の54.3%に上った。

今後6〜12か月のうちにAIで今の職務が大きく変わった場合の対応では、別の職務への再教育を選ぶ答えが46.5%で最も多く、配置転換や責任の縮小、失職を選ぶ答えを上回った。

SHLの上級副社長のルーシー・ボーモント氏は発表で、企業が職務を担う人の能力を十分に見極める前にその職務を自動化し、AIが期待した成果を出せなかったときにこうした呼び戻しが起きるとの見方を示した。

【関連サイト】SHL「Workers Replaced by AI Would Demand Higher Pay and Greater Job Security to Return, SHL Research Finds」

【関連サイト】SHL「Talent Mobility At Work in 2026」