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zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラム

運営 株式会社zero to one 情報更新日 料金は公式表示の税込額

ディープラーニングの理論と実装を、動画教材・スライド・演習問題でオンライン学習する、JDLA E資格向けの認定プログラム。

AI開発・データ分析 キャリアアップ・転職

1スクールの概要

サービス概要

通常版
165,000円 税込・1IDあたり。メールでの質問サポートつき
サポートなし版
110,000円 税込・1IDあたり
受講期間
5か月 10月〜翌年2月末、または4月〜8月末
給付金
専門実践教育訓練 通常版(165,000円)が対象。受講料の最大80%(要件あり)
学習時間の目安
60〜100時間 動画視聴と演習課題の修了を含む
質問対応
メール(通常版のみ) 1日2回まで・平日営業時間内に対応
不合格時の延長
次回試験まで 運営会社の名称は「合格保証サービス」。条件を満たすと学習期間を無償延長(サポートなし)
返金
不可 購入後の自己都合のキャンセル・返金は不可
受講期間
5か月(10月〜翌年2月末、または4月〜8月末)
受講形式
オンライン
対象
個人・法人
無料体験
記載なし
無料相談
記載なし

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムとは

zero to one のJDLA「E資格」向け認定プログラムは、機械学習・ディープラーニング・E資格パッケージの3コースを動画教材と演習でオンライン学習し、E資格の受験資格を得るプログラムです。料金は1IDあたり税込165,000円(サポートなし版は110,000円)です。165,000円の通常版は専門実践教育訓練給付の指定を受けています。

JDLA「E資格」向け認定プログラムは、株式会社zero to oneが提供する、E資格の受験資格を得るためのオンライン講座です。機械学習(10ステップ)・ディープラーニング(9ステップ)・E資格パッケージ(補足資料と問題集)の3コースを、200以上の動画教材・スライド・演習問題で学びます。

受講は10月〜翌年2月末、または4月〜8月末の5か月です。厚生労働省の専門実践教育訓練の指定プログラムで、経済産業省のリスキル講座(第四次産業革命スキル習得講座)にも認定されています。運営会社は2026年6月30日付で、河合塾グループの株式会社KEIアドバンスと資本業務提携を結び、同グループに入りました。

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムが向いている方・向いていない方

向いている方

  • 微分積分・確率統計・線形代数とPythonの基礎がある方
  • 専門実践教育訓練給付を使ってE資格の受験資格を取りたい方
  • 大学教授が監修した動画教材で理論から学びたい方
  • TensorFlowとPyTorchのどちらかを選んで実装を学びたい方

向いていない可能性がある方

  • 数学やPythonをゼロから学びたい方(基礎知識が受講の前提)
  • 講師に直接・すぐに質問したい方(質問はメールで1日2回まで。修了前に質問が集中すると回答に3〜7日ほどかかることがある)
  • 好きな時期に始めたい方(受講枠は年2回の5か月)
  • 申し込み後に自己都合でキャンセルする可能性がある方(返金なし)

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムのメリット・デメリット

メリット

  • 大学教授の監修「機械学習」は東北大学大学院情報科学研究科の教授、「ディープラーニング」は東京大学大学院工学系研究科の教授が監修しています。
  • クラウドの演習環境演習はクラウド型の演習システムで行い、TensorFlowとPyTorchのどちらかを受講中に選べます。
  • 給付金の対象通常版(165,000円)は専門実践教育訓練の指定プログラムで、要件を満たすと受講料の最大80%が支給されます。
  • 不合格時の学習期間延長受講期間中に不合格だった場合などは、次回のE資格に向けて学習期間を無償で延長します(サポートなし)。

デメリット・注意点

  • 受講期間と修了期限が決まっています受講は年2回の5か月枠です。2027年2月のE資格を受けるには、修了期限の2027年2月4日17:00までに3コースの修了要件を満たす必要があります。
  • 購入後は返金されません自己都合のキャンセル・返品・返金には対応しておらず、解約しても日割りでの返金や精算はありません。
  • 合格保証は返金ではありません不合格だった場合などは、次回のE資格に向けて動画教材を含む学習期間を無償で延長します(サポートなし)。受講料は戻りません。
  • 期間を延長すると追加料金がかかります修了要件を満たせずに延長する場合の料金は、進捗によって3.3万円〜16.5万円(税込・サポートあり)です。合格保証の延長のあとにさらに延ばす場合は一律5.5万円(税込)です。E資格の受験料も受講料に含まれていません。
  • 支払い方法の案内が2通りありますプログラムのページでは請求書払いのみとされています。特定商取引法に関する表記では、個人契約の支払方法をクレジットカード払いとし、法人契約は見積書兼利用申込書によるとしています。申し込み時に確認してください。

2料金と申し込み条件

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムの料金・返金・解約

支払額総額110,000円〜。1IDあたり税込。通常版165,000円、サポートなし版110,000円。10ID以上は割引(問い合わせ)
支払い方法プログラムのページでは請求書払いのみ(見積書兼利用申込書を発行)。特定商取引法に関する表記では、個人契約はクレジットカード払いとしている
契約の更新期間で終わる5か月の受講期間で終了
返金返金なし購入後の自己都合によるキャンセル・返品・返金は不可
途中でやめたとき返金なし解約しても返金・精算なし(日割り計算による返金もなし)
追加でかかる費用ありE資格の受験料は含まない。受講期間の延長は進捗に応じて3.3万〜16.5万円(税込)、合格保証の延長後の再延長は一律5.5万円(税込)
給付金・補助金一部のプランが対象専門実践教育訓練の指定プログラム(指定番号1310254-2020011-4、指定期間2029年9月30日まで)。給付の対象として案内されている受講料は通常版の165,000円で、サポートなし版が対象かは案内なし。支給率は、修了で50%、修了後に目標の資格を取って就職した場合などは70%、さらに賃金が5%以上上がると80%

給付金の手続きを公式サイトで見る

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムの対象者・受講資格

対象レベル経験者向け微分積分・確率統計・線形代数の基礎知識(大学理系合格レベル)とPythonの基礎知識が必須
受講前のプログラミング経験必要Pythonのプログラミングの基礎知識が必須
位置づけJDLA E資格の受験資格を得るための認定プログラム

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムの無料体験・無料相談

無料体験記載なし
無料相談・説明会記載なし
開始までの流れお問い合わせ → 見積書兼利用申込書の発行 → 請求書で支払い。給付金を使う場合は、原則として受講開始日の2週間前までにキャリアコンサルティングとジョブ・カードの作成、ハローワークへの提出が必要

申し込み・問い合わせの窓口を見る

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムの法人向けプラン・助成金

法人プランあり10ID以上でボリュームディスカウント(問い合わせ)
管理機能法人管理者が自社の受講生の進捗を一覧で確認できる管理機能

法人向けの問い合わせ窓口を見る

3学習内容とサポート

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムのコース・カリキュラム

主な分野資格対策データ分析・機械学習機械学習(回帰・分類・サポートベクトルマシン・教師なし学習など)、ディープラーニング(CNN・RNN・生成モデル・強化学習など)
コースと分量機械学習(10ステップ)・ディープラーニング(9ステップ)・E資格パッケージ(補足資料と問題集)。動画教材は200以上
監修・講師「機械学習」は東北大学大学院情報科学研究科教授、「ディープラーニング」は東京大学大学院工学系研究科教授が監修
修了の証明修了証あり全ステップの課題をクリアすると修了証と修了者ナンバーを発行

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムの受講形式・学習時間

形式オンライン動画教材・スライド・演習問題(クラウド型の演習システム)で、すべてオンライン
受講期間5か月(10月〜翌年2月末、または4月〜8月末)。今期(2026年10月1日〜2027年2月28日)の申込は2026年12月11日まで、修了期限は2027年2月4日17:00
学習時間の目安動画視聴と演習課題の修了を含めて60〜100時間程度
動作環境PCでChrome最新版を推奨。IE非対応。タブレット・スマートフォンでの視聴はサポート対象外。演習環境は毎日2時〜5時にメンテナンス

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムのサポート体制

質問への対応人が答える通常版はメールで質問可能(1日2回まで・1回1問。平日営業時間内に対応。修了前に質問が集中すると回答まで3〜7日ほどかかることがある)。サポートなし版は対象外。最大3段階のヒント機能は全員が利用可能

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムの転職支援・案件獲得

公式に載っている受講者の声公式サイトに受講者の声を3件掲載(いずれもE資格取得と紹介)

4評判と比較

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムの評判・口コミ

公式サイトのプログラムのページには、製造業・商社・IT企業に勤める受講者3名の声が載っており、いずれもE資格を取得したと紹介されています。合格率は公表されていません。厚生労働省の検索システムには、運営会社の報告として、給付金対象講座の受講修了者数(令和5〜7年度に135名・123名・90名)が載っています。受講が確認できた方の口コミは、まだ当サイトに寄せられていません。

受講が確認できた方の口コミは、まだありません(0件)

当サイトでは、受講が確認できた方の口コミのみを掲載し、次の6項目で評価を集計します。

集計する項目

  • カリキュラム
  • 講師・メンター
  • サポート
  • 費用に見合うか
  • 成果
  • 勧誘の強さ

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムの運営会社・信頼性

運営会社株式会社zero to one(宮城県仙台市、2016年設立)。2026年6月30日付で河合塾グループ入り
特定商取引法の表記あり返金・解約の条件と推奨環境を掲載
公的な認定JDLA 認定教育訓練給付の指定Reスキル講座JDLA認定プログラム、専門実践教育訓練の指定、経済産業省のリスキル講座(第四次産業革命スキル習得講座)の認定

運営会社の概要

会社名株式会社zero to one
所在地宮城県仙台市若林区卸町2-9-1(東京オフィス:東京都港区六本木)
設立2016年1月8日
事業内容教育研修(学生・社会人・経営者向け)、オンライン教育、AI・デジタル分野の教材開発、資格取得の支援、オンライン試験、行政事業の企画・運営など
資本業務提携河合塾グループの株式会社KEIアドバンス(2026年6月30日付)

編集部の視点

この欄は編集部の意見です。ほかの項目は、出典を示した公式の情報にもとづいています。

このプログラムは、数学とPythonの基礎がある方が、理論と実装を短期間でまとめて押さえるための講座です。前提知識が「大学理系合格レベル」と明示されているので、数学から学び直したい方は、基礎の講座を含む他の認定プログラムと比べてから選ぶとよいでしょう。雇用保険の加入期間などの要件を満たす方は、通常版を選ぶと専門実践教育訓練給付で受講料の負担を大きく下げられます。

注意したいのは、受講枠と修了期限が試験日に合わせて決まっている点です。2027年2月のE資格を受けるための修了期限は2月4日17:00で、申し込みが遅いほど学習期間は短くなります。質問はメールで回答まで日数がかかることもあるため、自分で調べて進められるかどうかも判断材料になります。

zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムの新着情報

  1. 河合塾グループの株式会社KEIアドバンスと資本業務提携を結び、グループ入りしたと発表
  2. E資格(2026年2月試験)向けに、月1回のオンライン勉強会などを付けた特別プログラムの提供開始を発表

条件の近いスクール

スクール 料金 受講形式 給付金・補助金 比べるポイント
zero to one JDLA「E資格」向け認定プログラムこのページ 総額110,000円〜 オンライン 一部のプランが対象 —
AIジョブカレ E資格対応パッケージプラン 総額229,900円 オンライン 対象講座あり 同じくJDLA E資格の認定プログラム。数学・Pythonの講座を含む6か月の動画受講
スキルアップAI 現場で使えるディープラーニング基礎講座 総額55,000円〜 オンライン 一部のプランが対象 同じくJDLA E資格の認定プログラム。給付金対象コース(165,000円・6か月)が教育訓練給付の対象
AVILEN 全人類がわかるE資格講座 総額99,000円〜 オンライン 一部のプランが対象 同じくE資格向けの講座で、経済産業省のReスキル講座に認定されている。給付金の対象は通常コース

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料金・返金・サポートなどの共通の項目を、最大3校まで横に並べて比べられます。

よくある質問

このプログラムを修了するとE資格を受験できますか?

はい。「機械学習」「ディープラーニング」「E資格パッケージ」の3コースを修了すると受験資格を得られます。E資格の受験資格は、JDLA認定プログラムを試験日の過去2年以内に修了していることです。

教育訓練給付金は使えますか?

通常版(165,000円)は専門実践教育訓練の指定プログラム(指定番号1310254-2020011-4)で、要件を満たすと受講料の最大80%が支給されます。サポートなし版が対象かは案内がありません。原則として受講開始日の2週間前までに、訓練前キャリアコンサルティングとジョブ・カードの作成を済ませ、ハローワークに書類を出す必要があります。

申し込みはどうすればよいですか?

お問い合わせから連絡すると、見積書兼利用申込書が発行されます。支払いは請求書払いです。今期(2026年10月1日〜2027年2月28日)の申込は2026年12月11日までです。

通常版とサポートなし版の違いは何ですか?

通常版(165,000円)はメールで質問でき、サポートなし版(110,000円)はメールサポートがありません。どちらにも最大3段階のヒント機能があります。専門実践教育訓練給付の対象として案内されている受講料は、通常版の165,000円です。

不合格だったらどうなりますか?

受講期間中に受験して不合格だった場合などは、次回のE資格に向けて学習期間を無償で延長します(サポートなし)。返金はありません。

料金・条件は変更されることがあります。お申し込みの前に、公式サイトで最新の内容をご確認ください。

公式サイトを見る

出典

掲載内容は 2026年10月24日 時点の情報です。

  1. S1 JDLA「E資格」向け認定プログラム
  2. S2 特定商取引法に関する表記
  3. S3 「教育訓練給付制度」の活用について(E資格プログラム)
  4. S4 JDLA E資格 認定プログラム事業者一覧(日本ディープラーニング協会)
  5. S5 JDLA E資格(受験資格・試験日程)
  6. S6 株式会社zero to one プレスリリース「JDLA『E資格(E2026#1)』向けに定期サポート付特別プログラムを提供開始」(2025年9月17日、PR TIMES)
  7. S7 株式会社zero to one プレスリリース「河合塾グループへグループイン」(2026年7月2日、PR TIMES)
  8. S8 厚生労働省 教育訓練給付制度 検索システム(JDLA「E資格」向け認定プログラム)
  9. S9 ハローワークインターネットサービス「教育訓練給付制度」

掲載方針:掲載内容は、各スクールの公式サイト・利用規約・官公庁の資料にもとづいて編集部が作成しています。公表されていない項目は「記載なし」と表示しています。広告の有無で掲載順や評価を変えることはありません。