米ジェド財団調査、AI利用の有無で心の健康に有意差なし。話し相手に使う中高生は他より不安・抑うつが強い傾向で、因果は不明

若者の情緒面の健康を守り、自殺を防ぐ活動をする米国の非営利団体ジェド財団は10月27日、中高生のAI利用と心の健康の関係を調べた報告書を公表した。チャットボットやAIの友人・話し相手と話すためにAIを使うと答えた生徒は全体の12%だった。
AIを友人・話し相手として使う生徒は、この理由で使わない生徒に比べて不安・抑うつの症状と孤独感が強く、これまでに自殺を考えた経験や図った経験の割合も高かった。一方、報告書はAIを使う生徒と全く使わない生徒の間では心の健康やこれらの経験に有意な差がなかったとし、因果関係は判断できないと明記する。つらいときの相談窓口は記事の最後に載せた。
分析の対象は、2025〜26年度に同財団のプログラムに参加し始めた米国の21校で2025年10月〜26年4月に回答した中高生5,560人で、標本は全米を代表しない。
生徒全体の81%がAIを使ったことがあり、悲しさ、ストレス、孤独などを感じたときに使う生徒は57%だった。そうしたときに助けを得るために使うかを直接聞くと「はい」は8%だった。つらいときに使う目的は気晴らしや助言、気持ちを落ち着かせることなどが多かった。
差が出たのは使う理由ごとに比べたときで、友人・話し相手として使う生徒は、この理由で使わない生徒に比べ、これまでに自殺を考えた経験のある割合が性別などの調整後で2.01倍、図った経験のある割合が1.98倍だった。つらいときに助けを得るために使うと直接の質問に答えた8%の生徒では、同じ比較で割合がそれぞれ2.43倍、2.70倍だった。
関連が最も一貫していたのは友人・話し相手として使う生徒と、つらいときに助けを求めて使う生徒で、ほかの理由では一部の指標にとどまった。つらいときに使う57%の生徒も、自殺を考えた経験や図った経験の割合が高かった。倍率は生徒の回答による経験の割合の比で、元の割合は報告書の表にない。
AIの使い方が心の健康を悪くするのか、すでにつらさを抱える生徒が特定の使い方をしやすいのかは、どちらが先かも含めて今回のデータでは分からない。
つらいときに使う割合は、中学生で65%、高校生で約50%、女子で62%、男子で51%だった。
同財団は提言で、AI企業に利用者を操るような設計や依存を助長する仕組みを避け、利用の多さや収益より安全を優先することなどを求めた。友人・話し相手となるAI製品やそれに近い製品は、未成年が使えないようにするよう訴えた。
政策担当者には安全保護の整備と徹底や独立した評価などを、学校などには信頼できる大人や心の健康の支援につなげることやAI利用の明確な要件を定めることなどを求めた。報告書を執筆した同財団のカイラ・アンダーソン氏は、AIは若者にとってすぐ使える身近なはけ口になりうるが、人とのつながりの恩恵は再現できないと述べた。
悩みや不安を抱えているときは、電話やSNSで相談できる。「#いのちSOS」(0120-061-338)と、文部科学省の「24時間子供SOSダイヤル」(0120-0-78310)は無料で24時間受け付けており、一部のIP電話などからはつながらない場合がある。
厚生労働省の「まもろうよ こころ」は、18歳までのチャット相談など、こども向けを含む窓口を案内している。
【関連サイト】厚生労働省「まもろうよ こころ」









