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ハーバード大学のチーム、AIなどを支える米国の大規模データセンターの電力と排出を推計。電気の約54%は化石燃料由来

ハーバード大学公衆衛生大学院は11月16日、同大学院とハーバード・データサイエンス・イニシアチブが率いる研究チームが、米国のハイパースケールのデータセンター403か所について、1年間の電力使用量と二酸化炭素(CO2)の排出量を推計したと発表した。論文は同日、学術誌「Nature Sustainability」に掲載された。

ハイパースケールのデータセンターは規模も処理能力も最も大きい種類の施設で、クラウドや大規模言語モデルの学習、AIのツールの提供などを支える。筆頭著者で博士研究員のジャンルカ・グイディ氏はデータセンターが主にAIによって急速に増えている一方、施設ごとの環境への負荷の情報はきわめて少ないと指摘した。

研究チームは衛星画像などを使って米国内の403か所の一覧を作り、稼働の度合いを変えた複数の想定で、2024年5月から2025年4月までの各施設の年間の電力使用量を見積もった。排出量は米環境保護庁のデータを使い、地域の電力網の発電所の構成から各施設に割り当てた。研究チームはデータの制約から米国のハイパースケールの全施設は調べられず、各施設の電力もAI専用と汎用の処理を合わせた量で推計した。

推計の結果、403か所の電力使用量は稼働の度合いによって合計68〜99テラワット時で、上限はインディアナ州やミシガン州、テネシー州などがそれぞれ1年に使う量に近い。対象の期間の電力需要は米国全体の電力消費の約1.8%に当たる。電力需要に伴うCO2の排出量は約2,570万トンで、2018年を対象にした以前の推計の2〜3倍だった。

また、地域の電源構成から見ると、施設が使った電気の約54%は化石燃料による発電で、主に天然ガス(38%)と石炭(15%)だった。施設が使った電気全体の約4分の1は発電量あたりの排出が平均より多い電力網の地域で使われた。

排出の多い電気に頼る度合いは地域によって大きく異なり、施設の多くは石炭火力による発電の比率が高い地域に集まっていた。バージニア、オレゴン、オハイオ、アイオワの4州だけで、調べた電力使用量の半分を超える。

推計は2025年4月までの値で、研究チームは今の電力需要と排出量がそれよりかなり多い可能性が高いとみている。グイディ氏は2025年4月以降も新しい施設の建設や既存の拠点の拡張が続き、AIの計算への需要も増加していると説明した。

責任著者でハーバード・データサイエンス・イニシアチブの所長も務めるフランチェスカ・ドミニチ教授は、データセンターをどこに建ててどの電源で動かすかは環境と公衆衛生の面で重要な判断で、確かなデータにもとづいて決めるべきだと述べた。

また、ドミニチ教授によると、研究の次の重要な段階は健康への影響を数値で示すことだ。化石燃料の発電所は心臓や肺の病気と直接の関連がある微小粒子状物質や窒素酸化物なども出すため、データセンターが化石燃料の電力に大きく頼ると、施設から離れた地域でも発電所の近くや風下に住む人が健康を損なうおそれがあるという。

【関連サイト】ハーバード大学公衆衛生大学院「Hyperscale data centers’ energy consumption, carbon emissions newly estimated by researchers」

【関連サイト】Gianluca Guidiほか「Assessing the carbon emissions and energy consumption of US hyperscale data centres」(Nature Sustainability)