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韓国の研究者ら、障害のある子どもや学生へのAIを使った支援の研究16件を統合。効果量は大きいが無作為化比較試験は1件

韓国の全州大学で特別支援教育を研究する5人は、障害のある子どもや学生へのAIを使った支援の研究16件を統合した論文を11月6日に学術誌「Frontiers in Public Health」で公開した。16件を統合した効果量は大きかったが、そのうち無作為化比較試験は1件だけで、著者らは結果を慎重に解釈する必要があるとしている。

著者らは8つの文献データベースで、2025年10月13日までに英語で発表された研究を探した。障害の診断を受けた人が参加し、AIが支援の提供や調整などに組み込まれ、学習や行動などの成果を数値で示した研究を選んだ。選んだ16件のうち12件は2024年以降の発表で、残る4件は2014年から2023年の発表だった。

対象の障害は学習障害が5件で最も多く、自閉スペクトラム症が4件、知的障害が3件と続き、ADHDや肢体不自由などの研究も1件ずつあった。年齢の分かる12件では、参加者は2歳から平均19.3歳の大学生までで、6〜18歳の研究が多かった。使われたAIは、学習者の解答に合わせて計算の練習問題を選ぶ仕組みや、ChatGPTを使った読解の指導、文章の読み上げなどだった。

支援後の改善の大きさを示す効果量は、16件を統合すると1.263で、著者らが使った目安で「大きい」とされる0.8前後を上回った。著者らによると、この値は対象もAIの種類も異なる研究にわたる平均で、特定のAIの効果を示すものではない。

成果の領域別の効果量は、学習(6件で1.99)と認知(1件で1.92)が大きく、社会性(3件で0.43)と自己効力感(1件で0.75)は比較的小さかった。障害の種類別では、知的障害・学習障害・ADHDの研究で効果量が大きく、自閉スペクトラム症の研究ではそれより小さかった。ただ、ADHDの研究は1件だけで、自閉スペクトラム症の4件は、学習の成績ではなく社会性や感情についての成果を測っていた。

16件のうち12件は比較群を設けていたが、4件は同じ参加者の支援の前と後だけを比べていた。参加者を無作為に割り付けた研究は、自閉スペクトラム症のある子どもが着けるメガネ型の機器を使った2019年の1件だけだった。支援の担い手が事前に研修を受けたと書いた研究も1件だけで、支援がどう行われたかの記録はほとんどなかった。

研究者や教員が支援を担った研究は、保護者や施設の職員などが担った2件や、担い手の記載がない2件より効果量が大きかった。著者らによると、保護者などが支援を担った研究は少ないうえ、この差は担い手の違いだけでなく、支援の量や指導の状況などの違いを表している可能性もある。

研究の背景として著者らは、AIが障害のある人それぞれの状況の細かな違いをとらえきれず、モデルに偏りが生じるおそれを挙げている。データのプライバシーや学ぶ人の自律性の問題、自動化への過度な依存も、著者らが挙げた懸念だ。

16件を統合した結果について著者らは、AIを使った支援が成果をもたらしたとまでは言えず、障害の種類などの区分ごとの比較も探索的な結果として扱うべきだと述べている。結論として著者らは、研究者や教員が支援を担った研究で効果量が大きかったことは、AIが教員の代わりではなく指導を支える役割で最もよく機能するという見方と合うとした。

著者らは、社会性のような複雑な領域では、特に自閉スペクトラム症のある子どもの場合、AIによる自動化だけに頼るのでは足りない可能性があると述べた。教員や保護者などが子どもの状況の細かな違いを読み取り、人との関わりや気持ちの面を支えることも必要になりうるという。

【関連サイト】Eun-Young Parkほか(全州大学)「Effectiveness of intervention using artificial intelligence for students with disabilities: systematic review and meta-analysis」