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米国心理学会の調査、米国成人の生成AI利用者の47%がAIをメンタルヘルスの専門家に近い役割で使ったことがあると回答

米国心理学会(APA)は10月22日、米国の成人3,132人に7月29日〜8月24日に聞いた年次調査「Stress in America 2026」の結果を発表した。報告書によると、意図して生成AIを使ったことがある成人は70%で、2025年の62%から増えた。

生成AIの利用者に限ると、AIと友人のように会話したことがある人は49%だった。47%は、セラピーで行うような練習やセラピストの提案についてのセカンドオピニオンなど、メンタルヘルスの専門家に近い役割でAIを使ったことがあると答えた。この使い方を定期的または頻繁にする人は利用者全体の16%で、年代別では最も高い18〜29歳が26%、最も低い62〜80歳が3%だった。

個人的な支えや助言、会話に生成AIを使った影響を複数回答で聞くと、利用者全体の51%が良い影響を、29%が悪い影響を挙げ、41%は目立った影響はないとだけ答えた。良い影響の選択肢では、利用者全体の22%が「必要なときに支えになる」を、16%が「不安な気持ちを和らげる助けになる」を選ぶなどした。

悪い影響では、感情面でテクノロジーへの依存が強まったと感じる人が利用者全体の12%、ほかの人とのつながりが薄れたと感じる人が9%、誤った方向に導かれたとする人が8%などだった。

APAのアーサー・エバンスCEOは、気持ちの余裕をなくした人がすぐ使えるAIに支えを求めることがあるのは理解できるとしたうえで、利用しやすさを専門性と混同すべきではないと述べた。AIのツールは支えの役割を果たしうるが、心理士などの資格を持つ専門家の臨床判断や、家族・友人とのつながりに代わることはできないとも話した。

成人全体では、72%が「ストレスは付き合っていくしかないもの」という考えに同意した。成人の47%は過去1年にストレスなどから人との集まりや趣味、地域活動のいずれかを減らしたと答えた。APAによると、回答者はAIの利用という新しい形で支えを求めている可能性がある。

報告書は、日々の困りごとに対処しづらいと感じたら、資格を持つメンタルヘルスの専門家に相談することを検討するよう勧める。日本の電話やSNSの相談窓口は、厚生労働省の「まもろうよ こころ」にまとめられている。

【関連サイト】American Psychological Association「Amid cost-of-living worries and concern for the nation’s future, stress is reshaping Americans’ lives」

【関連サイト】American Psychological Association「Stress in America™ 2026: The stress of uncertainty」

【関連サイト】American Psychological Association「Stress in America 2026 topline data」

【関連サイト】厚生労働省「まもろうよ こころ」